遠藤薫研究室　
Kaoru Endo's Lab

遠藤薫

現職
学習院大学名誉教授
専門分野
理論社会学 / 社会情報学 / 社会シミュレーション
研究テーマ
社会変動論 / 社会システム論 / 情報基礎論 / メディア論 / グローバリゼーション / 文化変容

2013 / 3月

課題設定による先導的人文・社会科学研究推進事業・領域開拓プログラム「リスク社会におけるメディアの発達と公共性の構造転換～ネットワーク・モデルの比較行動学に基づく理論・実証・シミュレーション分析」（研究代表者：遠藤薫）（2014〜2017）

プロジェクトの目的

課題設定による先導的人文・社会科学研究推進事業・領域開拓プログラム「リスク社会におけるメディアの発達と公共性の構造転換～ネットワーク・モデルの比較行動学に基づく理論・実証・シミュレーション分析」（研究代表者：遠藤薫）（2014〜2017）
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学習院大学計算機センター助成プロジェクト「東日本大震災後の社会復興に向けた、ソーシャルメディアを介した世論形成の分析」（研究代表者：遠藤薫）（2013～2014）

学習院大学計算機センター助成プロジェクト「東日本大震災後の社会復興に向けた、ソーシャルメディアを介した世論形成の分析」（研究代表者：遠藤薫）（2013～2014）

プロジェクトの目的

　東日本大震災から約1年半が経過した現在も、日本の社会システムの混乱は続いている。 　申請者は、とくに災害時のメディア利用に着目し、発災時のメディア報道について可能な限りリアルタイムに記録し、分析を開始した。さらに新たな情報獲得手段としてのソーシャルメディアの利用状況について、2012年度計算機センター特別研究プロジェクトの助成を受け、分析を行って、それらはすでに何本かの論文として公表予定である。 　しかし、復興に向けてなおも考えるべきことは多い。 　ICTを利用した住みやすい仮設住宅（スマートハウス）、新しく復興される地域共同体へのインフラ整備（スマートシティ）、なども緊急の社会的課題である。 　こうした問題について、技術偏重ではなく、「社会」の根本からの問い直しを行いつつ、真に人間らしい社会、災害にも強いレジリエントな社会の設計を行う必要がある。 　そのために、社会学的視座、またコミュニケーション論的な視座にたった調査、分析、政策提言が重要である。 　社会復興が、トップダウン型で決定されるべきものではなく、まさに被災された方々によるボトムアップ型として成し遂げられるには、民主主義的な合意形成のあり方が守られねばならない。すなわち、状況判断に必要な情報の開示、それらのわかりやすい提示、人びとの議論の場（公共圏）の形成をいかに可能とするかの研究が喫緊の課題となる。 　本研究の目的は、まさにこのプロセスを、東日本大震災でも注目を集め、また2012年アメリカ大統領選挙、韓国大統領選挙でも大きな役割を果たしたソーシャルメディアと、マスメディアとの連結（スマートメディア）としていかに構成するかを明らかにしようとするものである。

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